こんな疑問に答えます。
日本社会では「副業＝本業に差し支えるからダメ」みたいな風潮がまだまだありますよね。しかし、実際に副業するデメリットがあるかと言えば疑問です。本記事では、副業からスキルアップしてフリーランスになった僕が「副業するデメリット」を解説します。
副業するデメリット3つ：個人の課題
副業するデメリットは、大きく分けて以下の3つがあるかなと。
- 時間管理が難しい
- 副業が会社にバレるリスクがある
- 確定申告が必要になる
ここでは、個人が副業するデメリットについて見ていきましょう。
時間管理が難しい
副業するデメリットは時間管理が難しいことですね。
- 副業に時間がかかって疲弊する
- 本業の生産性が落ちる
- 会社から怒られる or 解雇される
副業をはじめると少なからず時間がかかります。
特に初期の労力は大きいもので、満足いく稼ぎが得られるまでは結構長い道のりです。
結果、疲労が蓄積して本業に支障が出るパターンは少なくありません。
僕自身、副業で輸入ビジネスを始めた当初は、めちゃくちゃ疲れました。
プライベートの時間もなくなります
当然ながら、副業するとプライベートの時間も少なくなってしまいます。
副業でガッツリ稼げれば楽しいかもですが、前述した通り、はじめから大きく稼げるわけではありません。
- 時間も体力の副業に投資
- 結果がついて来ない
- 精神的に参ってしまう
蓄積したストレスが原因で精神的におかしくなりそうな時も出てきます。
時間はもちろん健康を犠牲にするリスクがあるもの、個人が副業するデメリットかなと。
副業が会社にバレるリスクがある
会社が「副業禁止」を掲げていた場合、副業すること自体がデメリットになるでしょう。
- 副業してることが会社にバレる
- 会社から尋問される
- 最悪の場合クビになる
現在、実際に副業をしている人の割合は、会社員全体の10％程度と言われています。
働き方改革が推進される昨今では、副業について大分寛容になってきたイメージがありますが、実際はそうでもないのかもしれません。
就業規則で未だに副業を禁止している会社はまだまだ多数派ですし、今後一気に増える可能性も少ないでしょう。
こう考えると、社会人として生きていくには副業するのがデメリットになりかねないとも言えますよね。
周りから反感を食らうことも
会社には副業する人を妬む人も一定数います。
「あの人副業してるらしいよ。ありえないよね〜」
こんな感じで噂が広まってしまうと、会社にいづらくなる原因にもなってしまいます。
副業をすることは素晴らしいことのはずなのに、ネガティブな印象を持っている人も沢山いるんですね。
確定申告が必要になる
個人が副業するデメリットには、確定申告もつきまといます。
- 確定申告→会社に副業がバレる
- 単純に面倒くさい
- 確定申告しないと税務署に突っ込まれるリスクがある
確定申告って単純に面倒ですよね。
稀に「副業の収入を年20万円以下に抑えておこう」みたいな情報を目にしますが、稼ぎたいから副業してる人からすると不都合すぎるかなと。
会社にバレたくない人にとって、副業の収入を確定申告するのはデメリットでしかありませんね。
副業を解禁している企業が少ないことを考えると、確定申告をすることに抵抗を感じる会社員は非常に多いでしょう。
対策方法は後半にお伝えしますね。
社員が副業すると企業にデメリットはある？
ここでは社員が副業することで、企業が被るデメリットについて見ていきましょう。
- 副業解禁した企業のほとんどがメリットを実感
- 最大のリスクは機密情報の漏洩
副業解禁した企業のほとんどがメリットを実感
実は副業を解禁した企業のほとんどが「副業を解禁して良かった」とメリットを実感しています。
企業が感じた具体的なメリットは以下の通りです。
- 社員のモチベーションが上がった
- 副業のスキルが本業で役立った
- 離職率が下がった
- 社員が主体的な行動を取るようになった
- 社員同士のコミュニケーションが向上した
大体こんな感じですね。
副業を許可してない企業からすると、上記と真逆のデメリットを想像するのではないでしょうか？
しかし、実際は副業することで相乗効果が生まれることが分かっています。
控えめに言って、副業にはメリットが多いと言えるでしょう。
最大のリスクは機密情報の漏洩
企業にとって最大のデメリットと言えるのは機密情報の漏洩です。
新しくリリース予定のサービスの内容を漏らされてしまえば、企業の売上が落ちるリスクがあります。
- 社員と契約書を交わす
- 副業の内容をチェック
- 定期的に副業の進捗を報告させる
上記のような対策を講じるなどして、機密情報の漏洩を防止する必要があるでしょう。
その他のデメリットとしては、コンビニやスーパーをはじめ、時給労働をすることにより社員が疲弊してしまったパターンです。
基本的にクリエイティブでない副業をする場合、相乗効果が薄いように感じます。
企業からすると、副業の職種を限定するなどの対策も必要と言えるでしょう。
副業するデメリットの対処方法3つ
個人、企業ともに副業するデメリットを見たところで、最後に対処法を解説します。
- 在宅でできる副業を始める
- 税金の申告方法を変える
- 生産性を意識して仕事する
在宅でできる副業を始める
「どんな副業が良いんだろう？」と悩んでいる方には、在宅OKの仕事で副業することをおすすめします。
在宅でできる副業をするメリットは以下の通りです。
- 他の社員にバレにくい
- 場所や時間に囚われずに働ける
- 初期コストがかからない
在宅OKの仕事は、基本的にPCとインターネットで完結できます。
そのため、会社の同僚や上司にバレる心配も少なく、リラックスした環境で副業に集中できるのです。
在宅副業でも初期の労力は覚悟しましょう
どんな副業でもそうですが、はじめから簡単に稼げる仕事はありません。
特に仕事を覚えるまでは時給換算すると「これなら普通のバイトした方が良いじゃん…」ってなるでしょう。
しかし、仕事に慣れてくれば時給も自然と上がっていきます。
ガッツリ副業に取り組んで、最短距離で脱初心者できるように頑張りましょう。
在宅副業におすすめの副業については、下記記事で解説しているので参考にしてみてくださいね。
税金の申告方法を変える
確定申告は、副業していることが会社にバレるリスクがあります。
どんな仕組みになっているか簡単に説明すると
- 確定申告する
- 会社に住民税の通知が届く
- 住民税が合わないため副業が疑われる
といった流れになっています。
この問題を解消するには、確定申告の書類を記入する際に住民税の支払い方法を「自分で納付」に変更すればOKです。
通常は「給与から差引き」が選択されており、何もしないでいると会社へ通知が届く仕組みになっています。
書類作成の際に、上記の変更を加えることで会社へ通知が届くリスクを最小限に抑えることができますよ。
ちなみに完璧ではありません
住民税の支払い方法を変更すれば、副業が絶対バレないわけではありません。
- 自治体によっては「自分で納付」を選択できない
- アルバイト・パートは強制的に通知が行く
上記に該当する場合、住民税の通知が会社へ届いてしまいます。
副業を厳しく禁止している会社だと罰則を受けるリスクもあるでしょう。
バレる前に自分から「副業したいんですが」と相談するなどの対策が必要になります。
生産性を意識して仕事する
副業に取り組む際は生産性を意識して「より少ない時間で稼ぐ」ことにフォーカスしてみましょう。
生産性を高める努力をすることで、主体性が増し個人で稼ぐ力を高めることができます。
特にやってはいけないのがマルチタスクです。
- 副業中にメールを返信
- テレビを見ながら作業する
簡単に言うと「〇〇しながら△△する」って感じがマルチタスクになります。
生産性を高めるには、常にシングルタスクで作業にフォーカスするのがおすすめです。
時間効率を高める上でも効果があるので、ぜひ実践してみてください。
ポモドーロテクニックも兼用しよう
ポモドーロテクニックは以下の通りです。
- 25分作業する
- 5分休憩
- 25分作業する
上記を繰り返すだけですが、集中力を保つのに役立ちます。
特に在宅で副業してると集中力が切れやすいです。
25分という絶妙な時間なら誰でもギリギリ集中できますよ。
副業するデメリットは実際ほとんどありません
結論、今のご時世では副業するデメリットはほとんどありません。
というか副業しないとヤバい時代とも言えますよね。
コロナウィルスの影響はもちろん、大企業が平気でリストラする時代です。
企業としても、いつまでも副業禁止を抱えていると離職率が増えて優秀な人材が残らなくなるリスクさえあります。
副業するデメリットよりも、副業しないデメリットの方が明らかに大きいのです。
ぜひ、この機会にあなたのクリエイティビティを開放して、副業で収入を得られる仕組みを作ってみてくださいね。
